探偵には資格がないんです。
ということは誰でも、またノウハウの有無に関係なく明日にでも探偵を名乗ることができますから、なりやすい職業といえるのです。
探偵事務所を立ち上げることも考えるよりも高くないと考えられています。
資格がありませんから、探偵事務所を決める場合は、自己判断することが必要ともいえるわけなのです。
いかほど信頼できるか、さらにはしっかりと調査をしてくれるか、この辺に関しては利用する人が調べるべきなのです。
仮に偶然、盗聴器を発見したからと言って、充電器、コンセントなどのような電気機器の内部に仕掛けられているのならば自分で排除することはやめておいた方がいいです。
その訳は、機械の中に取り付けられている盗聴器を除去しようとすると感電するリスクがあるからです。
自分自身の判断で排除したりせず探偵とか電気に関わる資格を有している人物に外してもらいましょう。そのような人物だと何の危険もなく取ってくれるはずです。
ところが正直、そうは言い切れません。優れている探偵さんなのかどうかは置いといてハイテクな機械を使用し調査を行えば、実際に、金額は高値になります。
また、広告費にお金を多くかけたので優れた探偵じゃないのに価格が高い事務所もあったりします。
料金だけで探偵の腕は知ることはできないので注意が必要です。
これは依頼した事務所が調査日数を知らせている場合、後に料金を請求する場合がある、という風な方法をとっている場合に、後で追加料金が発生し、またその追加金額を払うことにより調査が継続されます。
調査の日数そしてプラス費用を納めるタイミングについては個々の事務所が設定していて依頼した探偵事務所により全く異なります。
恋人の関係のときはその相手が借金してても浮気癖がある人でもそれが分かったその時に容易にさよならでき、責任を負わされることもありません。しかし、結婚となると運命共同体になり、双方に相手のしでかしたことの責任を共に負うことだってあるんです。
そう考えたら多額の借金がある、浮気癖があるなど、トラブルが多い婚姻関係はできれば避けたいはずです。
夫婦になる前にその人のことを調査しようにも一人でやるのは非常に難しいです。
籍を入れる相手の生い立ちについて疑わしいことがあるなら探偵事務所に依頼するのが一番適していると思います。
まず、機材料金ですが、機材料金というのは、盗聴器調査に使う機器にかかるお金で、機器の調達代、減価償却費それから運用費とかが込みになっています。
2つ目が人件費ですが、人件費というのが、調査にかかわる人に払う料金のことです。
3つ目に広告費になりますが、広告費というのが、事務所の存在を広めるためかかる費用を意味します。
最後に出張費です。
出張費とは、調査場所に行くための交通費となるんですが、調査が二日に渡れば宿泊費なども必要です。
盗聴器を探し出すことをお願いする場合、請求金額には、これらの費用が含まれています。
依頼した本人以外に手に入れた情報が発覚することはないという事です。
とはいっても、人でなしの探偵も存在します。
もし、浮気調査を請け負い調査対象者が不倫していて、確証を入手したとき、対象者に接触し手に入れた写真をネタに売りさばく探偵も存在するのです。
買ったはずの写真は最低な探偵のやる事ですから当然調査を依頼した人にも提示されるんです。
依頼してきた本人、それに調査の対象の両方から金銭を巻き上げようとする探偵も存在するということです。
不道徳な探偵は両者から報酬をもらいますが、最終的には証拠品は調査を依頼した人に提示するから浮気した当事者には都合の良いことはなく、お金を渡したことになるのです。
普通のカメラだと対象者に知られる事もあり、それに加えてクオリティー自体が落ちます。
その一方で、ズーム撮影では対象者にバレる可能性も低いんです、クオリティーも遠距離のポジションからでも撮っているにも関わらず優れていて、高画質で物証を手に入れられます。
どうしてかと言うと、盗聴器を設置した人物は、どんなタイミングであなたの会話を聞いているかこちらとしては全くわからないですし、設置した人物は、あなたのすぐそばにいる可能性があるからなんです。
また、自力で解決しようと行動を起こしたら隠した相手に何をされるか、危ないことをされる場合も考えられるのです。
よって、盗聴器がつけられていると感じたら個人的になんとかしようとすることは避けて、警察あるいは探偵といったその道に精通した人たちに意見を求めましょう。
裁判所で認められる証拠を確実に入手するのは浮気の調査の専門家でもある探偵みたいな人に頼まないと難しいのです。
それだけでなく、不貞行為の証を入手しようと必死になるあまり法を犯すような尾行調査をしていた、そしてかえって相手側に告訴される、などのこともあります。
浮気の調査に長けている探偵だったら不法な尾行調査をしたりすることはないので探偵に任せておけばこのような出来事は防げます。
つまり写真なんです。
写真に収めるのは写真が価値ある証拠になるからなのです。
当然写真だけに限らず音声データも証拠品と認められるのですが、この場合、一体どのように得たのか、この点が問題になりうるのです。
浮気相手の家の中であれば住居侵入となって、もし仮に探偵が依頼者に盗聴器・カメラを設置させたりしたら、依頼者が探偵と共に個人の秘密を公のものにしたという犯罪行為になるのです。
どっちの場合でも後で調査対象者に告訴されることがあるんです。
要は調査する人物の敷地の中じゃなかったら証拠の写真に関してはどういった瞬間であっても良いという事です。
もちろんラブホテルに入るところであっても正当な物証です。
その人物の生活圏でプライバシーを侵害しないことが調査においては大切な事なのです。
調査を行う調査員の人数は料金に直結するから、調査をしてくれるのが1名であれば支払い額を極力抑える事ができます。
ですが、単独となると調査を行う事はまず無理です。
例を挙げると追跡している相手がホテルへ入っていく場面で、その対象者の姿をばっちり写真に入るように撮るには適した場所があるのです。
調査を2人以上でやっていればそれぞれ連絡を取り合って見事なタイミング・一番良い角度からシャッターをきることが可能です。
そして、見つけた所に実際、生活拠点があるか確認してから対象者の現在の様子などを撮影し依頼してきた人物に渡します。
家出調査はこれで完了です。
家出調査は基本的にその調査人物を無理矢理連れて帰ることはしないんのです。
無理矢理連れ帰るとその人の考えが損なわれるため、家出調査では場所の特定後は関わったりしません。けれども、調査の依頼者に連れ戻してほしいと頼まれ、対象者から許可が得られた場合、同意の上でのこととし連れて帰ることができるのです。
探偵というのは警察のように無理に連れて帰る権利は持っておらず、あくまでも一般人なんです。
比較する基準としては支店を日本各地で展開しているか否か、となります。
さらに言うと、世界レベルで海外にも支店を展開してる探偵社が尚良いです。
なぜなら、仮に婚約者が詐欺師だとしたら、他の人にも詐欺を働いたことがあってそれを国境を越えて行っていたら1店舗だけの探偵会社では、調査がスムーズに進まないケースもあるからなのです。
あなたのフィアンセがプロの詐欺師のケースでは、仲間がいるはずなので、警察が行う調査と同等の調査が必須となるケースもあるので、複数の支社を持っている探偵会社に依頼するようにしましょう。
クレジットカードの明細を見ると、どんな商品を買ったのかなどが知る事ができます。
妻・夫が使用しそうにないアイテムを買った履歴がありあなたが受け取ってないのならば、他の誰かに贈る可能性も考えられます。
ただ、単にまだ渡されていないあなたへのプレゼントかもしれませんよね。なので、早まったりしてはだめです。
もしあなたがきちんとした物証を入手したいと思うなら探偵に頼むと良いです。
盗聴器を見つける機材というのは手軽なものならインターネットなんかでも購入できます。
手軽に使えるものを使い盗聴器を見つけ出すところなんかも実在します。
けど、最新型の盗聴器のケースでは手軽に利用できる機器では対応していない可能性だってあり得るのです。
もし、盗聴器があるのに発見に至らなかった、結果として盗聴器はないと信頼性のない調査を信じ込む羽目になります。
しっかり調査を実施してもらうためにどの機械を活用してどういった感じで調査を実施していくのか確認すべきです。
不注意から見つかると調べる人からただちに怪しまれ慎重になってしまうため後日の追跡が実行できないケースが多いのです。
というわけで、探偵というのは調査の対象人物を追跡する場合には気付かれるよりははぐれる方がよっぽどマシと頭に入れて調査していく感じなのです。
ですが、移動費や宿泊などのものは実際に調査をやらないとどれだけ必要になるのか詳細はだせないですから初っ端計算された金額の中に計上されていないことがあります。
そこそこ経験してきた探偵さんであればこれらのお金のことも大体は把握できますから、移動費・宿泊などの代金も含めてお金を出してくれる場合もあります。
例えばですが1時間の費用が五千円とし、調査した調査員が2名、5時間の調査を行った際には5万円となるのです。
ということは、調査した時間1時間あたりの調査単価調査人数のどれか１つの数字でも増すと調査の料金が自然と増えるんです。
1時間の調査単価が同一だとしても調査をした探偵の数が多ければ料金は、高くなるという訳です。
「お試し調査」の長所が着手手数料が無料、ないしはすごく安い価格で調査をしてもらえるというところです。
実際のところこの調査の利用だけでは調査完了までいくということはほぼないです。
けど、この「お試し調査」をうまく使い、利用した事務所の仕事への態度などを直に知ることで、本格的な調査を依頼するかどうか結論を出すことができますよね。